変額保険、投資信託のように毎月一定の金額を積み立てる投資手法のことを「ドルコスト平均法」と言いますが、「下がった時に量（口数）を多く買うことが出来る」というポイントについては皆さんも理解されているかと思います。
今回のコロナショックがまさに「下がった時」に該当しますが、このような時に「本当に量をたくさん買っているのか？」、実際のケースで説明したいと思います。下の推移表は外国株式に投資をする投資信託（インデックスファンド）に2019年1月から2020年4月まで毎月10,000円積立しているケースの一例です。

「毎月何口買っているのか」は、毎月の積立額÷基準価格で計算出来ます。①2019年1月は10,000円÷13,712円＝0.7293。つまり積立額1円あたり0.7293口買えたことになります。積立額10,000円に対しては7,293口になります。
ここ1年で最も基準価格が高かった②2020年1月は積立額10,000円に対して5,722口しか買えておりません。一方③2020年4月はコロナショックで株価が下がったことで積立額10,000円に対して7,677口買えております。
実際のケースを見ることで「下がった時に量をたくさん買うこと」が出来ていることがお分かりいただけたでしょうか。続いて、最終的な評価額（売却したらいくら戻ってくるのか）についてです。これは「基準価格」×「購入した口数合計／10,000」で計算が出来ます。このケースでは2019年1月から2020年4月までで累計102,450口購入しており、その平均取得価格が15,617.37円になりますので、売却する時の基準価格が15,618円以上であれば投資総額160,000円を上回ることになります＜15,618円×102,450口÷10,000＝160,006円＞
このように、ドルコスト平均法のもう一つのポイントに「平均取得価格も下げることが出来る」という点があります。上の計算から分かるように、コロナの影響で下がっている基準価格が直近高値（2020年1月）17,477円まで戻らなくても、利益を確保することが出来るのです。仮にこの後基準価格が17,477円まで戻ったら、評価額は17,477円×102,450口 ÷10,000＝179,051円となり19,051円の利益を得られます。（注：2020年4月以降投資をしなかった場合）

以上のことからも、下落の時でも運用を続けることで、「量をたくさん買う」だけでなく「平均取得価格を下げる」ことが出来、資産運用で成功する確率を高めることが出来るのです。
最後に下のグラフは同じ投資信託に過去1年、10年、20年積立をした場合のシミュレーションです。長期で積立を続けることの大切さが一目瞭然ですよね？コロナで不安な情勢が続いておりますが、だからこそ積立を引き続き継続していきましょう！

（注）データは過去実績を示すものであり、これからの投資成果を約束するものではありません。